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荒谷のローリスク株式長期投資

日本・世界の優良企業・株式で長期資産運用(長期投資)を行う私が、素人なりにも株・為替・商品先物・各種経済ネタ・政治ネタについて日々コメントするブログ。因みにバイク好きなもんで、バイクネタも多数アップ、主題に関連する英単語の勉強もしていきたいと思います!

ローリスク長期投資とは?まとめ記事(随時更新)
:twitter で一日一回みなさんで呟いてください。「 政府は日銀に国債100兆円くらい引き受けさせてとにかく円高を止めろ!増税?日本を終わらせる気か! 」よろしくお願いいたします。詳細については 地震後の日本の政策を考える を御覧ください。

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    ドイツの電力事情を参考に日本の電力事情を見直す  (2012/07/17)

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    2011/03/26 投稿
    2012/07/17 投稿


    ドイツでの電気代を調べる(2012/07/17 投稿分)


    賢く選ぼう、電力会社

    上記サイト内で以下のドイツ国内における電力会社を探すサイトの紹介が有る。

    VERIBOX

    このサイトの右上ボックス内に調べたい地域の郵便番号と消費電力量を入力すると地域内の電力会社の一覧と定期契約時の電気代が表示される。

    この結果を見てみると電気代が会社によってかなり違う事に気付く。しかもこれだけの電気代の違いが有るにもかかわらず大手電力会社5社のシェアは80%らしい、何故なのか?

    以下参考資料サイト

    ドイツの選べられる電力。957社のエネルギー供給会社で、選択は大変そう!

    ドイツは電力の完全自由化が実施されている(2011/03/26 投稿分)


    電力の自由化を簡単に説明すると、

    電力供給者は全地域に自由に参入でき、利用者は自由に供給企業を選べる

    :参考資料
     電力自由化の成果と課題

    メリット・デメリットともに有るわけだが、まったく市場原理が働かなかった分野にメスが入ったこと自体が重要だ。
    今電話会社がNTTしか無かったらを想像すれば十分だ。

    ドイツ人には、どこから電気を買うかを選べる自由が有る。
    例えば今回の日本の災害で原子力発電に対する関心が高まり、ドイツのグリーンエネルギー専門の電力会社に契約を切り替えた人が多数現れたりした。

    日本では家庭用電力の自由化が実施されていない。
    なので、東京に住んでいる人は東京電力からしか電気が買えない。

    電気自動車の普及にも電力自由化は影響している


    ドイツでは電気自動車の普及を率先して電力会社が後押ししている。
    新たな電力需要の獲得と、蓄電リソースとしての利用権を獲得したいためだ。

    電力の自由化が実施されているドイツでは各電力会社が競争関係にあり、電気自動車ユーザーの獲得に躍起だ。
    電気自動車に不可欠な充電設備の敷設も、そのネットワーク技術の開発にも熱心だ。

    :参考資料
     ドイツの電力事情と「e-mobility」

    電力の蓄電技術に関して


    :参考資料
     【ドイツ発】グリーン電力を天然ガスに変えて貯蔵

    こういう技術も開発中であり、リニューアブルエネルギーの推進にまさに真剣に取り組んでいる。
    すでにドイツは2010年の発電量の17%(内約3.5%が水力)がリニューアブルエネルギーであり、2020年までに30%を目指している。

    もし日本でも電力の自由化が進んでいたら


    今回の地震で関東方面では計画停電を行っています。
    東京電力の発電量の回復は当面見込めないので、長期化の様相を呈しています。

    もし日本でも電力の自由化が完全に実施されていたら、関東と関西の電力周波数の問題も無く、関西電力から関東に電力を送電出来ていたでしょうし、そもそも東京電力以外の選択肢が有ったはずです。

    リニューアブルエネルギー・電気自動車の推進、エネルギーセキュリティーの面から、日本も電力市場の完全自由化は避けられないと思います。

    ドイツに関する英単語


    Germany;ドイツ(国名)
    German;ドイツ人
    sausage;ソーセージ
    Berlin;ベルリン
    beer, ale;ビール
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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:エネルギー 電力会社 電気自動車 ドイツ リニューアブルエネルギー 原発

    東電:日本の電力事業の行方  (2012/06/22)

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    :2012/01/21 初投稿
    :2012/04/18 追加
    :2012/04/19 追加
    :2012/06/22 追加

    関連記事:東京電力はどうなる?倒産するのか? (2011/03/31)


    原発廃炉のコストは莫大、それが怖くて出来ないのではないか(2012/6/22追加分)


    原発がどんなものか知ってほしい

    上記は原発の建設に関わった一人の技師の告発文である。
    その中で原発の廃炉に関しての記述が有る、以下抜粋。

    具体的な廃炉・解体や廃棄物のことなど考えないままに動かし始めた原発ですが、厚い鉄でできた原子炉も大量の放射能をあびるとボロボロになるんです。だから、最初、耐用年数は十年だと言っていて、十年で廃炉、解体する予定でいました。しかし、一九八一年に十年たった東京電力の福島原発の一号機で、当初考えていたような廃炉・解体が全然出来ないことが分かりました。このことは国会でも原子炉は核反応に耐えられないと、問題になりました。

     この時、私も加わってこの原子炉の廃炉、解体についてどうするか、毎日のように、ああでもない、こうでもないと検討をしたのですが、放射能だらけの原発を無理やりに廃炉、解体しようとしても、造るときの何倍ものお金がかかることや、どうしても大量の被曝が避けられないことなど、どうしようもないことが分かったのです。原子炉のすぐ下の方では、決められた線量を守ろうとすると、たった十数秒くらいしかいられないんですから。


    原発建設にかかった費用は約13兆円である。
    原発建設費13兆円/ゼネコン大もうけの裏側/東電元幹部「ゼネコンに“裏”仕事」/見返りは受注独占(しんぶん赤旗・日曜版)

    上記の何倍もコストがかかる廃炉に電力会社も国も踏み切れないというのが現実問題だろう。
    しかも、その後は放射性廃棄物の処理コストが更に莫大にかかる。

    ドイツの原発廃炉の除染に15年かけて4500億はコストに含まれず

    以下抜粋、

    廃炉作業は1995年に始まった。
     除染作業は現在も続いており、これまでにかかったコストは約41億ユーロ(約4500億円)に上る。これには解体作業のコストは含まれていない。フィリップス氏は「解体する資金はないんです」と説明する。


    上記は旧東ドイツに有った原子力発電所5基の廃炉に関しての記事だ。
    以下は原発廃止後のルブミンの今を語る動画へのリンク。

    原子力発電所が廃止された時、原発に依存していた町はどうなるのか?そして原発跡地はどうなるのか?
    <原子力発電所の廃炉コスト>

    廃炉費用について上記記事と映像を合わせて考えてみると、1基あたり3000億円以上はかかりそうだ。
    しかしそれは除染・解体(しかも完全ではない)費用だけでありその後の高濃度汚染物質の保管にかんしては別費用だ。

    日本が脱原発を進めて行くにあたってこのルブミンのケースはかなり参考になるはずだ。

    省エネの効果(2012/04/19追加分)


    :家庭部門の電力需要構成(ピーク時)
    家庭の消費電力源の構成

    :家庭部門の電力需要構成(非在宅ピーク時)
    家庭の消費電力源の構成2

    :オフィスの電力需要構成(ピーク時)
    オフィスビルの消費電力源の構成

    :北海道電力の電力需要構成
    電力消費用途H21

    家庭部門で見れば「エアコンと冷蔵庫」が消費電力の60%前後を占める。
    オフィスではエアコンに続き照明が24%を占める。
    全体的に見れば(北海道電力の場合)、電灯が32%を占めている。

    :材料コスト40分の1の新型LED開発に成功、シリコン製で明るさ3倍 - 東大の大津教授と川添研究員ら

    従来のLEDは蛍光灯と同じ明るさを得ようと思うと結局消費電力に大差はなかった。
    ※参照もと:LED蛍光灯が低消費電なんて大嘘。
    しかし、上記新型LEDならば完全に蛍光灯の性能を上回ると思われ完全なる省エネ効果が見込める。

    エアコン、冷蔵庫もトップランナー方式という省エネ制度の影響で1999年を境にして消費電力が抑制され、10年前の機種と比べると約半分の消費電力になっているらしい。
    ※参照もと:買い替え時に最も省エネ型のエアコンを選びましょう

    電力会社の構造改革には時間がかかり過ぎ効果も不明だから、電力不足問題は省エネで進めるのがベストだと思われる。

    電力自由化、発送電分離などの問題(2012/04/18追加分)


    電力自由化の最大の課題、発送電分離。
    これによって生まれる送電会社の運営方法をどうするのかが最大の焦点。

    :電力自由化ー諸外国の事情

    を見る限り様々な問題が見えてくる。

    1:妥当な送電コストをどうやって決めるか
    2:送電会社にイニシアティブを握られないか
    3:あまり法律で規制しすぎると運営会社の設備更新の意欲がそがれる


    次に発電会社の過当競争によるサービスの低下。
    アメリカ等では大規模停電が相次ぎ自由化の流れから逆行したという経緯が有る。
    ドイツではより一層の寡占化が進んだ。

    日本では東電をどうするかが最大の問題。
    以下のような話が有る。

    :東京からはじめよう「東京と大阪の連携で日本を変える」橋下徹

    この中で、

    東電の老朽化した(30~40年経過している)火力発電設備が1500万KW分もある。これを官民ファンドなどで買い取り新電力会社を作る。


    という話が出てくる。
    居抜きで設備を買い取り最小限の設備投資で新システムを稼働させるのが目的。

    いずれにしても、自由化はそんなに簡単な問題ではない事は諸外国の状況からして明らかだ。

    総括原価方式という電力料金決定メカニズム(2012/01/21投稿分)


    東電の原発事故による電気料金値上げ問題が騒がれています。
    その根本的原因である「 総括原価方式 」、これについて考えてみたいと思います。

    そもそも日本は自国産のエネルギー資源をほとんど持っていません。
    なので、輸入原料の価格変動の脅威に常にさらされています。
    そういう理由から国は原発を推進している訳です。

    そして、総括原価方式を採用している第一の理由は「 電力の安定供給 」でしょう。
    電力会社の経営が不安定だとあらゆる産業に影響を及ぼします。
    いきなり電気がストップされるような事態が発生しないためには電力会社の安定経営は必須でしょう。

    総括原価方式というのを簡単に説明すると、「 かかった原価に一定の利益をのせて販売できる方式 」。
    つまり、絶対に損をしない方式なのです。
    これだと電力会社が経営破綻する事は事実上無い訳です。

    ただ、この方式だとかかった原価が大きいほど利益が大きくなるので、電力会社はなるべく原価をかけようとする意志が働きます。
    あまりにあからさまだと問題が出るので原子力発電という「 エネルギー資源の少ない日本の宿命 」のような構図を打ち出して、堂々と大きな原価をかける事ができるようにしたとも考えられます。

    ただ、今回の震災が発生しなければこの事もなんら問題視されることはなかったでしょう。
    なので、もう一度冷静にすべてを判断する必要が有ると思います。

    日本の電気料金は高いのか?


    電力料金の国際比較

    詳しくは調べていませんが、国際的な電気料金の差の最大要因は、「 エネルギー構成差 」。
    つまり、発電原料が何に依存しているのかの差だと。

    アメリカは豊富な自国産石炭による火力発電をおもな発電設備としているため電気料金が安い。
    フランスは原発の比率が著しく高い(約80%)ため電力が安い(安定している)。

    日本の場合、輸入原料の高騰に左右される、なので原発依存度を高めているが約40%。
    なので、いまの電気料金はそんなにべらぼうに高いとは思えないというのが個人的感想です。
    もし原発依存度が低いとイタリアのようになるかもしれません。

    詳しくはわかりませんが、脱原発&電力会社の既得権剥奪(総括原価方式の見直し)をただ唱えるだけでは日本のエネルギー事情が改善する事は無いというのが現実でしょう。

    つまり、原発事故の問題と日本のエネルギー戦略は別問題だという事です。

    日本のエネルギー基本戦略は?


    あくまでも個人的見解です。

    1:脱原発
    なぜなら、フランスと違って「 地震多発地帯&国土が狭い 」という理由から、
    :耐震構造による高コスト化(フランス等と比較して)
    :安全保障上の問題(戦争時の攻撃対象として最高、破壊されれば都市部へ多大な影響)

    2:天然ガスの構成を高める
    :国際的に天然ガス価格が暴落中(シェールガス革命)日本は国際的に最も割高な価格で現在輸入している体制を早期改善する必要が有る(参考リンク:天然ガス価格が下がっているね
    :ロシアと領土問題を絡めた戦略的提携が可能(ロシアの北方油田地帯と領土問題を絡めて共同開発、ノンボーダー地域開発)

    3:自然エネルギー
    地熱発電(火山活動が活発な日本で何故開発が進んでいないのか?)
    洋上発電(日本は世界でも有数の海洋国家、広大な海上領有権を持つ)
    メタンハイドレード、藻類からの油分抽出技術の開発推進(すでに実用化のめどは立っている)

    4:地域独占をやめる
    最低2事業者以上の発電事業者が電力供給できるようにし、ユーザーに選択権を与える。
    談合を防止する機構を設ける。
    まずは、東電の設備を2分割し分社化する。
    原発はまとめて別会社とし、適時縮小廃止。

    中東依存度を低くし、ロシアとのガス田共同開発を推進しながら自然エネルギーの構成比を高めていく。
    これしかないと個人的には思う。

    しかしこういった問題の根本には必ずビジネスでの裏付けが必要だ。
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    天然ガス価格が下がっているね   (2012/04/29)

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    :2010/05/03 初投稿
    :2011/04/03 追加
    :2012/01/18 追加
    :2012/02/06 追
    :2012/03/02 追加
    :2012/04/15 追加
    :2012/04/16 追加
    :2012/04/25 追加
    :2012/04/29 追加


    シェールガスの暗部(2012/04/29追加分)


    :原発不要になるか? 新エネルギーのゆくえ(3) シェールガスと地震(YOUTUBE)


    上記映像中にあるようにガス田の半径1km以内の住宅の井戸はもはや使えない。
    こういった状況が多数見られるという。
    更に水圧破砕で使用される大量の水には一定割合の化学薬品が含まれておりこれらは企業秘密という事で公表されていない場合も多く、環境破壊を引き起こしている可能性が指摘されている。

    さらに地震を誘発しているというデータもある。

    :続・化学物質の垂れ流し -シェールガス革命と環境破壊-

    上記リンクからの抜粋、

    Finance GreenWatchより”フランスがシェールガス抽出技術の環境影響を重視した初の禁止法制定へ(FT)”のFT記事によると、フランスが水圧破砕法(フラッキング)を禁止する初めての国になるそうです
    もっとましな採掘方法が取られるのかもしれませんが、今までのエネルギー業界の常識からすると、あくまで採算が優先された上で環境破壊をより低くするに過ぎないでしょう。


    こういった観点から環境破壊を抑えるように対処した場合、シェールガスの採掘コストは採算が取れないレベルになる可能性が指摘されている。

    アルゼンチン、シェールガス埋蔵量世界3位(2012/04/25追加分)


    :アルゼンチンのシェールガス資源、メジャーも無視できず(ロイター)

    上記からの抜粋、

    米エネルギー省によると、アルゼンチンのシェールガス埋蔵量は774兆立方フィートと、欧州全体の埋蔵量を上回る。推定埋蔵量は何度も上方修正され、今では中国、米国に次ぐ世界第3位だ。


    アルゼンチンはかつて国家的債務不履行をおこし国際信用度は非常に低い。そのため欧米諸国をさしおいて中国が積極投資を行っており中国の南米投資における40%がアルゼンチンのエネルギー関係に振り向けられている。

    メタンハイドレート(2012/04/16追加分)


    :メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム

    詳細は上記リンクを参照、現在フェーズ2の段階で本格商業生産まではまだまだのようだ。
    メタンハイドレートは日本にとって生命線にもなり得る大変重要なエネルギー源であり開発が急がれる。

    :メタンハイドレート

    上記記事からの抜粋

    メタンハイドレートの産出コストは原油1バレル換算で50ドル以上と試算されており、実用化は困難とされてきました。しかし、原油高が続く現状では、低コストでの大量生産手法を確立すれば、実用は可能との見方が強まっています。


    現状原油価格は1バレル100ドルを超えている、採算が取れるのではないか?

    アメリカの電力卸売価格が34%ダウン(2012/04/15追加分


    :豊富な天然ガスで業界変容 石炭不動の地位から転落

    上記からの抜粋

    最大の勝利者は電力需要家だ。ボストンの公益事業会社NSTARは2月、経済界の顧客に対して、電気料金を今春、1キロワット時(KWH)当たり8.5セントから5.5セントに34%引き下げると伝えた。5月には家庭向け料金の引き下げも発表すると見られる。



    輸入LNG価格の石油価格連動方式について(2012/03/02追加分)


    LNG調達で日本「一人負け」 3ドルで購入したLNGを12ドルで販売し、利ざやからの抜粋

    世界のLNG購入がスポット市場連動方式に移行する中、日本の場合にはLNGプロジェクトの計画段階から、電力企業が関わり、S字カーブ契約と呼ばれるような原油価格連動のLNG値決め方式をとっている。これは、エネルギーの安定調達を保証するために、割高な原油価格にリンクする形でLNGの買い取り価格を保証し、その見返りとしてLNG輸出国からの安定供給を約束してもらうものだ。これは、LNGの需給緩和が進んだ場合には、完全に時代錯誤の契約形態だ。


    ドイツ・メルケル首相 石油連動方式に拠らないガス価格決定を支持
    上記記事からもシェールガス革命に拠る需要側の価格決定プロセスへの強気介入の姿勢が見られる。

    日本の天然ガス輸入価格は世界で最も割高な価格(2012/02/06投稿分)


    シェールガス増産で米LNG安価に、日本の輸入価格引き下げ急務(ロイター)

    以下上記記事からの抜粋。

    :米国向け需要をあてにしてLNG増産を進めてきたカタール産LNGの輸入が事実上不要となった。当初、カタール産LNGの受け入れ拠点を目指していたルイジアナ州サビーヌパスの輸入基地は、米国産ガスの輸出拠点に転換され、韓国ガス公社と契約した。契約価格は米国の市場価格に連動し、100万BTU(英国熱量単位)当たり4─5ドルと日本の3分の1程度とみられる。

    :これに対し、日本のLNG輸入価格は100万BTU当たり16ドル前後と世界で最も割高な水準だ。かつて原油価格が安かったことと、日本には指標となる天然ガスの市場がなかったことなどから、日本では値決め基準に原油の輸入価格連動方式を採用してきた。現在のように原油価格が中東情勢の緊迫で高止まりしていると、世界的な天然ガス価格の需給緩和による価格下落の恩恵を享受できない。



    天然ガスの価格下落が止まらない(2012/01/18投稿分)


    天然ガス先物2012

    原油価格の高騰とは裏腹に国際天然ガス価格は下落トレンドを継続中である。
    当面の理由は、アメリカの暖冬・気象問題だと言う事だが、根本的に天然ガスの供給量が飛躍的に増している。
    シェールガスの開発により飛躍的に増した天然ガスが今、行き先を探している。

    アメリカの天然ガス生産量の18%を海外に輸出するよう米政府に申請しているようだ。

    今回の震災で天然ガス需要が見直されるか?(2011/04/03 投稿分)


    2011/3/11発生の日本の地震で、世界的な原子力見直し機運が高まっている。
    その代替燃料として現実的な選択肢は火力発電であり、その主なエネルギーはシェールガスの開発が進んでいる天然ガスだ。

    アメリカに始まったシェールガス革命、これで天然ガスの可採掘量が一気に増加し相場が下落、中国にも大きな埋蔵量が確認されており2015年頃から本格的な採掘が開始される予定だ。
     :15年めどシェールガス開発 中国、外資と協力拡大へ

    ◯天然ガス国際価格チャート2010/11-2011/4
    ee4d52d1cf15b514724ecc6e6ce9137a.png
    震災発生後、にわかに上昇を開始しているが他の化石燃料に比べて動きは緩やかだ。

    ただ、シェールガスにも暗部があり、採掘場周辺の環境破壊が激しいという問題だ。
    昔テレビで見た記憶があるが、カナダのサスカチュワン州の話で、とんでもない公害を撒き散らかしているが賛成派に押し切られどう仕様も無いと嘆いていた。

    こういう問題は闇に葬られてしまいがちで、今回の原発事故みたいに表沙汰にならない限り、誰も気にしない。
    一部の人の犠牲の上に成り立っている事は世の中にはいっぱいある。

    原油、金価格ともに上昇中だが、天然ガス価格は下落している(2010/05/03 投稿分)


    ◯天然ガス国際価格チャート1985-2010
    :参照データ barchart-natural gas
    natural_gas1986_2010.png

    その理由は、
     世界のLNG市場に価格破壊 米国発「シェールガス革命」の衝撃

    全米で「シェールガス」という新型の天然ガスが大増産され、その余波が世界中に及んでいるのだ。日本の総合商社もこの地殻変動に商機を見出し、参戦を始めた。

     シェールガスとは、泥土が堆積して固まった岩の層に閉じ込められているガス。米国では膨大な量が埋蔵されていたが採掘が難しく、放置されていた。ところが「硬い地層からガスを取り出す技術が確立されたことで、数年前から開発が一気に進んだ」(石油天然ガス・金属鉱物資源機構の市原路子主任研究員)。

    「シェールガス革命」と称されるこの大増産は、米国のガス戦略を根底から覆した。米国エネルギー省の2004年版長期エネルギー見通しで、25年の輸入依存度は28%と試算されていたが、最新の09年版では30年の依存度でもわずか3%と、前代未聞の大幅見直しがなされたのだ。実際、米国で確認された天然ガスの埋蔵量はわずか3年で2割以上も増えた。


    ということが理由のようです。
    現在の天然ガスの国際価格は2003年時の価格帯になっています。
    でもまあ、それにしても、天然ガスの価格チャートは起伏が激しいですね。

    なんか最近、東京瓦斯の株価が堅調だな~と思っていたら、この事が多少は関係しているのかな?

    いや~、勉強不足ですな。
    金や原油の価格は日常的に追っかけていますが、天然ガスはたまにしか見ないので、
    気がついていませんでしたね。

    この事は他の天然資源にも言えることで、例えば原油。
    これもたしかオイルサンドオイルシェールといった通常の原油よりも、
    採掘コストがかかることで敬遠されていたがにわかに注目を浴びていますよね。
    これも、技術革新で一気に主役の座を奪う可能性が有り、
    埋蔵量も通常原油の2倍以上と見込まれていますので、本格的な採掘が始まればインパクト大です。

    あと、上記内容とは少し趣旨が異なりますが、
    豪州政府が資源開発会社に対して高率の課税を検討しているとのこと。

    オーストラリア政府が鉱物資源会社に対して大型課税を導入する可能性が出てきたと豪州紙が報じている。報道によると、豪州内の全鉱物と陸上でのガス開発事業利益に最大40%の税金を課すというもの。現政権が目指す医療改革の資金確保が狙いで、資源大手BHPビリトン、英豪リオ・ティントなどの税負担額は年合計50億豪ドル(約4300億円)に達するという。
     豪州は石炭、鉄鉱石、金、原油、液化天然ガス(LNG)、アルミニウム、ウラン、レアメタルなど世界有数の資源産出国。オーストラリア政府統計局(ABS)によると、日本は豪州最大の輸出相手国で、同国輸出金額の22%(08年)を占める。日本が豪州から輸入している品目は大半が資源だが、鉄鉱石、石炭などは日本が輸入する分の半分以上は豪州産が占める。
     豪州で資源企業に対し大掛かりな課税が実施されると、資源価格に影響するのは必至。BHPビリトンやリオ・ティントが価格に増税分を上乗せしてくる可能性は高い。鉄鉱石、アルミニウムは鉄鋼会社、自動車会社などに、石炭・ウラン・天然ガスは電力会社、さらに産業全般のコスト増を招く。

    ロイター記事よりの抜粋 2010/4/26


    これは、前々から噂されていたことらしいのですが、
    遂に実現されるようです。
     豪政府、「資源超過利潤税」を導入へ 2010/05/03
    豪州以外の国も追従することでしょうし、影響度大ですね。

    ガスに関する英単語


    natural gas;天然ガス
    shale gas;シェールガス
    liquefied (liquid) natural gas(LNG);液化天然ガス
    liquefied (liquid) petroleum gas(LPG);液化石油ガス
    gas field;ガス田
    pipeline;パイプライン
    water heater;給湯器
    gas explosion;ガス爆発
    gas poisoning;ガス中毒
    gas equipment;ガス機器
    gas leak;ガス漏れ はじめての新TOEICテスト 完全攻略バイブル
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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:エネルギー 商品先物 原油価格 天然ガス オーストラリア アメリカ 中国 データ メタンハイドレート

    米ドル為替相場が急反発、だが日本円だけは高い  (2011/09/28)

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    円が世界最強通貨なのか?


    米ドル相場が急反発していますね。理由は欧州危機関係らしいですが真相は謎。

    しかし、日本円だけは米ドルに対して全く安くなっておらず高いままです。
    なので相対的にその他通貨が非常に安くなってますよね。

    :ドルインデックス(ドルに対する他通貨の加重平均値、数字が大きいほどドル高)
    usdollindex20110928.png


    :2011/9/28時点:各国為替相場(対円)
    20090928為替相場

    外貨建てだと日経225もそれほど安くは見えない


    :米ドル・ユーロ建 日経225の推移(2009/1~2011/10)
    外貨建日経22520111005
    *上記数値は、2009/1時点を100とした指数

    2009年1月終値を100とした各通貨建て日経225の2011年10月5日付の指数は、

    :円建   105.78
    :米ドル建 123.87
    :ユーロ建 118.69

    となっています。

    商品価格も下落中 特に天然ガスが安い


    更に、商品相場も下落しており 金・原油 も一頃に比べると安くなってます。
    特に私が注目している 天然ガス は4ドルを切っています。

    天然ガスは、シェールガスの商用利用の目処が立ち可採埋蔵量が飛躍的に増したため相場が大暴落しています。
    ただ、それでも10年前に比べると高いですが円高なので最安値に近い可能性もあります。

    :天然ガス相場(長期:25年チャート)
    naturalgas20110928.png

    当然米国の不動産も買い叩ける


    以前ご紹介しました Zillow.com(アメリカの不動産検索サイト) こちらを使えばアメリカの住宅価格が一目同然。過去からの価格推移も見られ、やはり断然安くなっていることが分かりますよ。

    以前の記事 米バイク市場:超円高でバイク価格が大変なことに にも書いてますように同じ商品が日本で売っている約2/3の値段で買えるという状況です。

    日本のお金持ちにとっては最高においしい状況が訪れていると言えますね。

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    商品先物:中には価格高騰が起きていない商品もある  (2011/04/15)

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    原油、金などが値上がりしている中、何故?


    価格の形成要因は基本的に需給関係です。
    以下の商品群は需給関係がタイトではないから値段が上がっていないと思われますが、天然ガスを除いてその理由は分かりません(調べてません!)。

    以下すべて、index mundi から参照(現物スポット価格:2001~2011年データ、サイト上で切り替えて見れます)

    Oranges Monthly Price
    Shrimp Monthly Price
    Olive Oil, extra virgin Monthly Price
    Hides Monthly Price(皮革)
    Soft Logs Monthly Price(米松の丸太材)
    Soft Sawnwood Monthly Price(挽きたて材)
    Natural Gas Monthly Price
    Russian Natural Gas Monthly Price

     天然ガスに関しては、シェールガスの商品化が影響しているわけですが、ロシア産天然ガス価格は上昇していますので一概に価格上昇が起きていないとは言えません。

    日本の原発事故で豪LNG開発ブームに拍車=Wマッケンジー(REUTERS)
     こういう話もあります。

     その他に関しても言えることだと思います。
    木材も北米産以外は価格上昇が起きているかもしれません。

    商品先物に関する英単語


    demand;需要
    supply;供給
    mine;鉱山
    food crisis;食糧危機
    speculator;投機家
    speculative money(funds);投機資金
    grain;穀物
     cereal
    agriculture;農業
    fertilizer;肥料(化学)
     manure 有機肥料

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    商品先物:金と原油がとまんねぇ!  (2011/04/08)

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    国際商品価格の高騰が止まらない


    金や原油、その他商品価格の高騰が止まりません。
    米ドル建てで、金は最高値更新中、原油も2008年ぶりに110ドル超えてきた。

    :Gold June 2011 (GCM11)
    e21b29d7ed01e1968deca4fc85b8a851.png
    :Crude Oil WTI May 2011 (CLK11)
    cbbcc516385102033cc3a1984e15be0d.png

    世界的に金融緩和策が継続中なわけだが、インフレ懸念で利上げに踏み切る国も出てきている。

    ECB利上げ、正常化への「小さな一歩」オーストリア中銀=報道‎
    中国の利上げ、インフレ圧力や日本の震災も影響との見方も‎
    米FRB、年内利上げも=リッチモンド連銀総裁‎

    しかも中東情勢が最悪で、ジャスミン革命旋風が吹き荒れ、時の独裁政権が倒されていっている。
    サウジに飛び火すればどうなるのか?石油利権集団の最後の悪あがきにしか見えない。

    サウジ元石油相「王政動揺なら1バレル300ドルに」

    た~だ、天然ガスだけは上がんねぇな。
    ちょっとは上がってるけど他のと比べると全然で、やはり、シェールガスの埋蔵量は莫大なようだな。

    天然ガス価格が下がっているね (2011/04/03)

    事の発端はやっぱりアメリカの金融緩和策からのドル安だ。

    米FRB当局者、国債買い入れは縮小すべきでないとの見解相次ぐ

    :U.S. Dollar Index Cash (DXY00)
    93e327422da10170c3bfd19b9161c7f9.png

    底値圏に突入しつつ有る。

    商品価格を調べるのに使える優良サイト


    index Mundi

    こちらのサイトは、商品価格だけではなく国家別の色々な統計情報が見れてとても面白いです。

    商品価格に関しては、一般的な 金、原油など以外にも様々な商品の価格や概要を知ることが出来ます。

    商品先物に関する英単語


    commodity futures;商品先物
    noble metal;貴金属
     precious metal
    agricultural commodity;農産物
     farm produce (products)
    resources;資源
     stock, energy
    resource-rich country;資源国
    futures market;先物市場
    speculative funds (money);投機資金
    hedge fund;ヘッジファンド
    spot deal;現物取引
     spot trades (trading)

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    東京電力はどうなる?倒産するのか?  (2011/03/31)

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    国有化は紙一重か


    経常利益が2000~3000億円の東京電力が追加で背負い込める債務は限られている。
    総額10兆円を超えると予測される損害額を通常のやり方で処理できるとは到底考えられない。

    :福島第1原発の処理費
    福島原発の上空写真(3/20:海外メディア)

    チェルノブイリの場合、除染作業(石棺含む)に180億ルーブルかかった。
    (1986年当時1ルーブル=1ドル)
    しかもこの費用は原子力発電所1基にかかった費用で、今回は最低4基を処理しなければならない。

    この事実からして、福島第一原発の除染及び封じ込めにかかる費用は莫大だと思われる。

    :廃炉に関する費用
    原子力発電所の廃炉コス

    上記サイトに因ると、1基あたり数千億円、期間は約30年(更地に戻すまで)かかるらしい。
    ただ、日本の商業用原子炉の廃炉は今まで一度も行われていない。

    :放射能汚染関連の補償費
    これに関しては未知数であり、長期的な補償が必要となるだろう。
    ただ、東海村の臨界事故時の補償額150億円を参考にするならば、その数百倍の保証範囲から推測して、数兆円の出費は覚悟しなければならない。

    :参考資料
    東海村事故の賠償金額が約150億円ならば、その500倍は7.5兆円

    :代替え電源の確保、送電設備の復旧費
    これも莫大であるとしか言えない。

    しかも今後の原子力のあり方、電力会社のあり方事態にメスが入るのは間違えない状況だけに、東京電力の今後の収益力も簡単には推測できない状況だ。

    恐らくなんらかの増資は避けられないと思う


    それが100%減資を伴う一時国有化を経てのものなのか、そうでないのか?
    どちらに転ぶのかは分からないが、国有化を免れたとしても大幅な株式の希薄化を伴うものとなる可能性が高いように思う。

    :上場廃止を免れた場合の個人的な株価予想

    :東京電力の収益力が大幅に低下し経常利益が500億円規模になるとする(コスト増、電力自由化の進展など)
    :増資による株式の希薄化が1/4とする(数兆円規模の増資を予想)
    :暴落前の株価2150円
    :今期予想経常利益が3500億円
    :500/3500=1/7
      1/7*1/4=1/28
       2150*1/28=76
    :予想株価 76円

    そもそも1/4もの希薄化を伴う増資が上場廃止基準に抵触しないのか甚だ疑問だし、電力会社と言う経済にとって最重要な産業を綱渡り状態で維持するとは思えないが。

    東京電力・震災後の時系列データ(随時更新)


    3/11~
    :巨大地震で発電・電力網に大きなダメージを受ける
     福島第一原発・全停止(一部爆発による周辺地域への放射能汚染事故)
     福島第二原発・停止(爆発はない)
     その他・火力発電施設、電力網の損害が発生
    :福島第一原発の周辺30km圏内が避難地域として設定される
    3/14~
    :電力供給量不足による関東地方の計画停電開始
    アゴラ-4
    :放射能汚染による周辺地域の農産物の出荷停止処分開始
    3/30~
    :東電への1.9兆円の緊急融資を実施
     東電への緊急融資1.9兆円に 三井住友銀など
    :原子力損害賠償法による補償額が不透明なまま
     <視点>東電は復活できるか? 直面する経営危機(2)
    :CDSが375bp(3/28は450bp)
     比較対象としてプロミス600bp
    4/5~
    :首都圏の夏の電力不足対策、電力使用総量規制発動か
     今夏、電力使用制限令を発動へ…石油危機以来
    4/6~
    計画停電、4月中に終了…需給逼迫なら再開も
    :諸外国が日本産の農産物の輸入制限を拡大
    4/10~
    :原子力事故の国際判定基準をレベル7に引き上げ
    他の電力会社にも負担させる福島原発の賠償原案が浮上
    4/15~
    東電、賠償金を長期分割で負担 政府は国有化を否定
    電事連新会長、東西地域間の融通電力の強化を表明
    4/19~
    東電株落ち着く─危機は乗り切るとの見方も
    東電の賠償問題、政府が「機構」を設立する支援策を検討
    5/10~
    新機構に公的資金5兆円=原発賠償へ東電支援-12日に政府案決定
    5/15~
    東電の送電分離案、政府内で急浮上 電力各社は反発も

    電力に関する英単語


    electric power;電力
    electricity;電気
    electric power generation plant (station);発電所
     power plant で通じる
    thermal power generation;火力発電
    nuclear power generation;原子力発電
    wind power;風力
    water power;水力
     水力発電は hydro とも言う
    solar power;太陽光+熱
    solar thermal power;太陽熱
    photovoltaic (PV) power generation;太陽光発電
    substation;変電所

    東電倒産に関する英単語


    bankruptcy;倒産
    capital increase;増資
    emergency loan (finance, credit, lending);緊急融資
    compensation for loss (damage);損害補償
     損害賠償も同じ単語を使える
    nationalization;国有化
    polluted (infected, affected) area;汚染地域
    (corporate) bond;社債
    excess of debt;債務超過
     色々言い方が有る excess liabilities, capital deficit
    dilution;希薄化
     diluted earnings, dilutive securities など
    creditor;債権者
    debtor;債務者

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    水事業関連のETFを見る  (2011/03/24)

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    アメリカ市場には様々なETFが上場されているわけだが、水事業に特化したETFももちろん有る。

    :参照記事
    Water ETFs for a Global Crisis

    この中で4つのETFが紹介されている。

    PowerShares Water Resources (NYSEArca: PHO); The largest water ETF, focus is on U.S. companies.
    PowerShares Global Water (NYSEArca: PIO); Focuses on United States, Canada, Finland and Switzerland.
    Claymore S&P Global Water (NYSEArca: CGW); Focuses on United States, United Kingdom, France, Japan, Switzerland.
    First Trust ISE Water Index Fund (NYSEArca: FIW); Focuses on the United States.

    :個別企業を紹介している記事・サイト
    water-stocks.com

    日本企業も水事業関連の技術は高いといわれている。

    「水」事業関連銘柄特集(日本インタビュ新聞社)

    水事業関連に限らず、ETFに関しては日本市場の未成熟度が目立つ。
    情報量に関しても英文資料のほうが圧倒的に多い。

    上記銘柄を取引するには、海外(アメリカ等)現地証券口座の開設が必要である。

    水に関する英単語


    water;水
    hot water;お湯
    water purification device;浄水器
     一般的には water cleaner, water filter
    dam;ダム
    sewer;下水道
    purificcation plant;浄水場
     一般的には、water and sewage plant で浄水・下水処理場
    water;水道(家庭の)
     蛇口は、tap
    water pressure;水圧
     hydraulic pressure とも言う
    chlorine;塩素

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    原子力関係のETFを見る  (2011/03/21)

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    原子力が無くなるわけではない


    世界の原子力関係企業を取り巻く環境が一気に悪化した。
    しかし、完全に衰退していく産業でない事も間違えありません。

    アメリカ市場に上場されている代表的な3つのETFを今後も十分にチェックしておく必要があると思います。

    1:PowerShares Global Nuclear (NYSEArca: PKN)
    2:Market Vectors Nuclear Energy (NYSEArca: NLR)
    3:iShares S&P Global Nuclear Energy (NYSEArca: NUCL)


    3 Nuclear ETFs to Capture the Clean Energy Push

    上記記事に詳しい説明が有ります。

    :上記記事ETFの解説部要約
    NLRは売上高の少なくとも半数を中小企業が占め、PKNとNUClは大企業で構成されている。
    PKNはウラン鉱石採掘企業や発電所保守管理企業も含む。
    NUCLは70%のウェイトで公共事業関連で構成されている。
    PKNは63、NUCLは25、NLRは24の企業で構成されている。


    日本の原子力事情


    :原子力に関する資料
    トークセッション~求められる温暖化対策~
     推進派資料、やはりコストの安さが全面的に強調されています。
    良く分かる原子力
     ここでは原子力に関する暗部が紹介されています。

    :原子力関係の開発費
    日本はIEA加盟国の中でもずば抜けた原子力関連の研究開発費(R&D)を確保している。

    日本:(単位:ミリオンUS$)
     2000年:2393、2005年:2398
    アメリカ:
     2000年:39、2005年:171
    フランス:
     2000年:666

    :参考資料
     Energy Subsidies and External Costs

    :各エネルギー別コスト比較の表
    LevelizedCosts2010.jpg

    原子力に関する英単語


    nuclear power;原子力
     atomic power (energy)
    nuclear reactor;原子炉
     単に、reactor でも通じる
    nuclear fission;核分裂
    nuclear fussion;核融合
    nuclear waste;核廃棄物
    radiation contamination;放射能汚染
     radioactive pollution
    criticality;臨界
    pressurized-water reactor (PWR);加圧水型原子炉
    fast-breeder reactor;高速増殖炉

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    太陽光発電と電気自動車を同時に普及させる   (2011/03/14)

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    人命第一、原子力政策の見直しと分散型発電の推進を


    今回の地震によって日本のエネルギー政策を一気に見直す可能性が考えられる。
    特に分散型太陽光発電システムについて考える。

    1:大規模災害時のバックアップ体制の構築
    従来の電力施設の場合、大規模災害によって広範囲にわたり復旧困難に陥る。
    特に原子力発電所は復興が長期にわたる問題と、最悪のケース放射能汚染という問題を抱える。
    分散型発電システムの場合、被害の少なかった地域の電力は有る程度賄える。
    今回の被災地の避難所などにこういった装置が有れば少なくとも電力だけは確保できる。

    2:電力資源の分散化
    一部の地下資源に頼る事は既に危険性を伴う事が分かっている。

    3:電気自動車普及に対する施策
    電気自動車で有ればガソリンの供給が途絶えた地域でも使える。
    さらにバッテリーが太陽光発電の余剰電力の貯蓄にも使えるので余分な貯蓄システムを組む必要性が少なくなる。
    スマートグリッドと組み合わせれば強力な電力網の構築が可能となる。

    具体的なやり方について考える。

    1:電力の自由化を進める
    発電、送電、配電ごとに電力会社を分社化し、地域独占体制を解体。
    関東と関西の分離問題を解決し相互乗り入れ可能とする。

    2:電力買取価格と原子力税
    リニューアブルエネルギー(RE)の買取価格を高値で設定し参入を促す。
    原子力発電には逆に課税をして新規開発意欲を削ぐ。
    REの高コストを原子力税で相殺して消費者の負担を減らす。

    3:電気自動車充電スタンドとスマートグリッド
    充電スタンドの設置数で電気自動車のバッテリー使用権を割り当てる。
    充電スタンドを設置しない電力会社は電気自動車の電力需要を取り込めなくなるので設置に関するインセンティブが働く。
    これを推進するにはやり取りを管理するスマートグリッドが必要になる。

    ただ、これらを進めると電気料金が高くなる可能性が大いにあることを知っておく必要がある。
    でもまあドイツがこの分野では先行しているので実現は可能でしょう。

    最大の問題は太陽光発電のコストが高いという事実


    太陽光発電の現状のコストは、原子力に対して8~10倍と言われている。
     :過去記事参照 電気自動車の普及で電力事情が一気に変わる 

    :各エネルギー別のコスト比較表
    20110201_zu25.gif
    (注意点:太陽光・風力のコスト算出は2001年時点であること。)

    しかし地震と同居せざるを得ない日本にとって背に腹は代えられない。
    更に、国の政策として動き出せば大量生産に因るコスト削減も可能であろうし、電気自動車の普及とともに進めれば一石二鳥の可能性もある。

    ただ、REの主力は風力になるだろう。
    風力であれば電力会社も採算がとれるからだ。
    太陽光発電の主力は家庭用の分散型システムだろう。

    :風力発電のコスト(2008)
    generation costs
    LevelizedCosts2010.jpg
    (なんだかこのIERの表見る限り原子力ってそんなに安くないような?(火力と同じくらいだよな?))

    また、完全に原子力を否定するわけではない。
    チェルノブイリの大事故後も世界では原子力発電を推し進めてきた事実がある。
    大事故の後はどうしてもそのリスクを過大に評価してしまうが、現実としてその確率がきわめて低い事も認識しなければならない。

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    太陽光発電関連ETF(TAN)を確認  (2011/03/14)

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    被災者の方々、どうか頑張ってください!


    まず、今回の大地震によって被災された方々に心よりお悔やみを申し上げます。
    まだまだ気を許せない状況が続きますが、どうか御心を強くお持ち下さい。

    日本でも本格的に太陽光発電を推進する時が来た


    今回の地震では様々な事が起きたわけだが、日本のエネルギー政策において一大事件が発生した。
    原子力発電所の放射能漏れ、そして電力供給の大幅減少の問題だ。

    日本の原子力依存度は高く、約30%だ。
    更にこれを高めていく方向で政府は動いていたわけだが、方向性を見直さざるを得ない。
    ポイントは大きく3点ある。

    1:災害時の放射性物質に因る汚染事故の問題
    2:原子力発電所は復興に特に時間がかかる問題
    3:遠隔地発電による災害時の電力供給の問題

    これらの問題から、

    :クリーンエネルギーに因る分散型発電の推進

    を真剣に推し進める必要性が高まった。
    日本は地震大国であり、今後も今回と同規模の災害に襲われる可能性がある。
    この事から特に太陽光発電の普及が急がれる。

    太陽光発電ETFのTAN、ついでに風力発電ETFのFANについて


    :Guggenheim Solar ETF (NYSEArca: TAN )
    TAN summary(Yahoo finance US)
    TAN 詳細
    太陽光発電企業群(Wikipedia US:List of photovoltaics companies)
     個別企業の決算内容を確認したら、リーマンショックから既に収益の回復が見られる企業も多く、PERもこれからの成長を見込めば高くはない(リーマン・ショック前の高PERな状態からかなり下落している)と思われる。TAN のPER(TTM)は約16(2011/03/15時点)

    :First Trust ISE Global Wind Ene (NYSEArca: FAN )
    FAN summary(Yahoo finance US)
    FAN 詳細

    クリーンエネルギーの一翼として風力発電もある。
    ただ、災害時にはこれらも遠隔地集中発電のため問題が有り日本には向かないと思われる。

    しかし世界の潮流としては風力が主力であり太陽光に対してコストも安く、スペインなどでは電力シェアの約20%を風力でまかなっている。

    上記2銘柄をクリーンエネルギー関係の一つの指標として注目していきたいと思います。
    更に、原油市場の動向が今後益々不透明であるのと、シェールガスの件で一気に埋蔵量が増した天然ガスの利用促進が見込まれる状況も注視する必要があると思われます。

    太陽光発電関連のニュース


    Solar photovoltaic industry earns $82bn worldwide

    :上記記事の要約
    2009年から2010年にかけての太陽電池市場
     発電量で18.2ギガワット(前年比139%)
     市場規模で$82ビリオン(前年比105%)

    ソーラーセル市場
     9.86ギガワットから20.5ギガワットに成長
     中国と台湾での生産が全体の59%のシェア
     トップ3企業は、Suntech Power、JA Solar、First Solar

    今までの主力市場はヨーロッパであったが、北米・アジア市場の成長が著しい。
    2010年に最も成長した地域は北米である。


    ただ、これらは分散型住宅タイプではなく、集中型大型発電所タイプがその殆どを占めると思われる。
    このタイプだと災害時のバックアップにならないし、日本においては大型施設の立地確保も難しい。

    太陽光発電の最大の弱点はコスト高


    20110201_zu25.gif

    太陽光発電のコスト高の原因は、太陽光パネルの価格が高いこと です。
    その一つの原因として、原材料としての 「 」の存在があげられます。

    2010/09/30
    ㈱グローバル インフォメーションは、米国の調査会社NanoMarketsが発行した報告書「Silver in Photovoltaics: 2010 (太陽光発電における銀:2010年)」の販売を開始しました。

    同調査レポートによると、太陽光発電業界は2009年に一旦減速したものの、この業界における銀の消費量は引き続き高い水準を維持する見通しであり、売上高は今後数年間にわたり毎年およそ10億ドルで推移するといいます。またNanoMarketsでは、太陽光発電業界における銀の売上高について、全体として横ばい状態が続くものの、一部成長の期待できる分野があるとの見方も示しています。

    NanoMarketsは、太陽光発電業界が銀の有望な市場になっていると指摘したうえで、従来の結晶シリコン太陽電池だけではなく、薄膜シリコンやCdTe(カドミウムテルル)、CIGS(銅、インジウム、ガリウム、セレンの化合物)、有機吸収素材などをベースにした太陽電池も紹介しています。また、価格変動の影響や太陽光発電業界のトレンド、銀を使用した導電性インクなどについても論じているほか、太陽電池で銀に代わる素材が使用された場合のシナリオを検討し、この市場で銀が直面する課題を素材の面から詳細に分析しています。

    同調査レポートは、結晶シリコン太陽電池などで使用されている「フィンガー」と呼ばれるフロント面の電極に使用可能な銀の代替素材を見つけ出すのは難しく、薄膜太陽電池や有機太陽電池のフロント面にある透明な電極に使用されることのある微細なグリッドに関しても同様であると指摘しています。このため銀インクは、フィンガーやグリッドを製造するための主な素材として今後も使われ続ける可能性が高く、フロント電極用に販売される銀の売上高は、2015年までに50%以上増加して、4億5,000万ドル近くに達する見通しです。

    このほか、銀インクのメーカーが、一般的なスクリーン印刷用のペーストから、太陽電池の大量生産に対応するフレキソ/グラビアインクや薄型太陽電池基板に対応するナノシルバーインクジェットインク、太陽光発電パネルの効率を高めるための高導電性透明コーティング剤などの高付加価値製品に移行する可能性も示唆しています。こうしたことから、この市場における銀の売上高は、2015年までに1億6,500万ドルに達する可能性が高いと思われます。


    :参照元 太陽光発電業界における銀の消費量は今後も高水準を維持
    :太陽光パネルの主要部材 Photovoltaic Materials

    みなさんご存知のように今、世界的な商品相場の高騰 が繰り広げられています。
    「 銀 」はその中でも投機性の高い商品として有名なんですね。

    その銀を使用している事からコスト増に繋がるという面があるようです。

    銀に代わる材料の研究も行われているようですがなかなか難しいという事で当分は主要材料としての地位は不動のようです。

    ただ、太陽光パネルは半導体と同様に大量生産によるコスト減が見込まれるので、銀価格がどの程度のネガティブ要因になるのかは不明です。

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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:エネルギー 太陽光発電 風力発電 ETF 商品先物

    商品先物 ウランとリチウムをチェック  (2011/02/22)

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    エネルギーの主役は原子力と蓄電池:リチウム


    >UX(UxC Uranium U308 Swap Futures)
    ニューヨークマーカンタイル取引所(NYMEX)に上場されているウラン先物指標。

    :参考資料
    UXの解説
    UX:限月一覧(Yahoo Finance USA)
    ウランを取り巻く最近の動向

    :UXG11(ウランU308 2007-2011 チャート)
    74e8ef75f49d9d73426937cccad102df.png

    >LIT(Global X Lithium ETF)
    グローバルX社が提供するリチウム関連企業のETF

    :参考資料
    LITの解説
    価格サマリー(Yahoo Finance USA)

    2つともここ最近上場されたもので、長期チャートは見られませんが、チェックしています。
    どちらの資源も今後需要が更に増すことが確実です。

    今後さらに詳しく調べたいと思います。

    因みにリチウムと言えばリチウムイオンバッテリー。
    既に携帯電話などの小型のものは一般的に普及していますよね。
    電気自動車や電動バイク用としてもどんどん進化しているようですが、一番重要なのは価格。

    価格の指標として 1Wh当たりの電池価格があり、

    :日本製 100~150円
    :中国製 25~30円

    と圧倒的に中国製が安いので日本製のシェアはどんどん奪われていくと思われます。
    ただ、バッテリーの構成要素である部材は日本が圧倒的に高いシェアを握っているらしいです。
     :参考資料 リチウムイオン電池進化のカギ 原料加工とナノテク技術

    いつも話題にしている電動バイクの特に原2スクーターの場合、理想的な最低航続距離を確保できる電池容量として、4kwh というのが目安になります。
    これは現状、日本製だと60万円、中国製だと10万円ということで、中国製であっても原2スクーターのエンジンタイプの価格25万に対してまだまだ高いです。

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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:商品先物 エネルギー データ ETF 原子力 バッテリー

    グリーンコンセント知ってます?  (2010/05/17)

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    エコ、エコとうるさい毎日ですが、この商品は有りですわ。
     :こまめにスイッチ・ライトグリーンコンセント

    この前、ヒストリーチャンネルを見ていたら、アメリカのエコの話やってまして、
    登場人物のカーマニアのおっさんのガレージにこれ付けてたんですね。
    これ、便利ですな。
    家電製品の待機電力を一箇所で制御できるんで、めんどくさくないですし、
    このコンセントを導入するのも至って簡単。しかもコストもしれてます。
    これで、約10~20%の電力の節約が可能と言うことです。

    調べてみたら、パナソニックが今年5月に発売とのこと。
    やっぱり、日本ではまだ普及してないんですな。

    これ、これから建てる住宅には必須のアイテムでしょ。

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    原子力発電の要はプルサーマルにあり  (2010/05/14)

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    原子力発電の更なる活用の点から、プルサーマル計画は外せませんよね。

    この計画を自国内で完結させるためには、
    MOX燃料加工工場を建設しなければいけないわけですが、日本国内には今現在無い。
    それが、そうやく国からの許可がおり2015年に稼動予定となりました。
     :MOX燃料加工工場に許可 核燃料サイクルつながる
    将来的には国内需要の全量を賄えるように持っていくはずです。

    プルサーマル先進国はフランス、ドイツで、特にフランス。
    この分野では日本は遅れているわけですよ。技術的な面は分かりませんが、
    実績の面ではかなり遅れを取っています。
     :プルサーマル計画の国外と日本の比較
    急速な巻き返しを図らなければいけないでしょう。

    あと最近、北朝鮮が核融合に成功ってニュースが流れましたが、
    人類が夢見る究極のエネルギーは核融合なんですよね。

    核融合エネルギーの塊であるのが太陽。言ってみれば人工的に太陽を創りだそうとするようなものです。
    今後50年以内には実現不可能と言われているほど難解な技術なんですよね。
    その難しさを物語る一例として、太陽の中心部で起こった核融合によって発した光が、
    太陽の表面部に出てくるまで100万年もかかる
    らしいんですよ。
    まあそれだけ物凄い重力が太陽中心部では発生していると言うことで、
    持続的に核融合を誘発させるには物凄いパワーが必要なんですよね。

    ディスカバリーでその辺のことやってましたが、
    今まで核融合に成功したことはあっても、その時間は1秒とかの世界です。
    太陽は約50億年間も核融合を続けている訳ですから、凄いですよね。
    核融合の実験でヘタこいたら、地球が吹っ飛ぶ位の大事故が起こるかもしれませんね。

    まあ、色んな夢と希望とロマン満ち溢れるエネルギーの世界ですが、
    ビックバンが実際起きたのであれば、無から有を生み出せる証拠なので、
    核融合くらいは人間の手によって実現されるような気がしますね。

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    ジム・ロジャーズなど・・・備忘録  (2009/11/22)

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    〇 ジムロジャーズ

    :日経ベリタスに、ジム・ロジャーズの記事が連載中
     :やはり、ほんとの投資家というのは凄いですね
     :世界中を飛び回っています
     :世界一周旅行に2回も。しかも、バイクと自動車で
      :行動力が並ではありません!
      :アフリカとかにも投資してます
     :娘二人とシンガポールで生活しています
      :1歳と6歳くらいだったと
       :娘が中国語を日常的に話せるようにと言う事でシンガポール
       :思い切り過ぎますな
        :スペイン語も教えてるらしい
    :ジム的に、「 これからは商品の時代 」 という定番の論説を張っています
     :まあ、人口増加と所得層の変化からして、そうかもね
     :アジアの中間所得層増加が激しいです
      :ベリタスの記事で、アジアの中間所得層の変化率が掲載されていた
       :$5000~35000/年を中間所得層と定義
        :2000年で2億人あまりだったのが、今や9億人に増加
         :それにしても、日本の伸び率の低さは、ふ~
      :前の会社の時に(1997年ごろ)「 中国が世界の中心になる 」って言ってた
      :中間所得層がこれだけ増えているからには、商品への需要は増加
       :物には限りがあるから値段は上がるわな
       :ただ、米ドルベースで判断している現状を考慮する必要あり
        :日本も1985年以前、当時の為替水準で見た場合、金価格は4000円以上だった
         :今は3000円台(ドルベースでは史上最高値更新中)
        :アジア各国は、米ドルに自国通貨をペッグさせているのが現状
         :これが解除された時、購買力は格段に増す
         :米ドルベースの商品価格は益々高騰するでしょうな
          :後は、日本円とアジア諸通貨との関係が問題になってくる
       :為替が絡むので、難しそうだな
       :まあ、賃金の伸び以上に商品価格が伸びる状況で初めて成功
        :賃金の伸び=企業収益の向上
         :ま、最近はリストラ、海外への雇用流出等で分からん部分も有るが
    :学生に何か話す時、「 これからは農業だよ! 」 って力説しているらしい
    :商品って言っても、「 鉱物 」と 「 農産物 」 に大きく分かれるよね
     :現状の技術レベルが大きく変化しない限り、商品価格が上がる(ドルベース)事は想像に難しくない 
      :その技術革新が起きた場合、どうなるか?
      :農産物であれば、単位面積当たりの収穫量の飛躍的アップ
      :鉱物であれば、リサイクル技術。人工的生成技術
       :まあ、一朝一夕には難しいだろうけども
      :あと、自動車の電気化で、鋼材需要が減少すると見るが
       :モーターはエンジンほど発熱しないので、外装のプラスチック化が計れる
       :艦船などもその方向性あり。ガスタービンからモーターへ
        :潜水艦等には既に燃料電池が搭載されている
      :鋼材の減少をプラスチックが補う構図
       :プラスチックの生成に、脱石油の方向性が顕著
        :電気自動車で石油(ガソリン)需要低下
        :発電も脱石油の流れは顕著(原子力、LNG、石炭)
        :日本の石油事情 
      :ま、色んな要素が絡み合って、予想は困難ですわ!

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    テーマ:日記 - ジャンル:日記 -タグ:ジムロジャーズ 商品先物 備忘録

    燃料電池について  (2009/06/26)

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    はい、久々にこの話題です。

    今、電気自動車が一般向けに市販される動きが加速されています。この状況下で燃料電池車を普及させる意味とは?

    個人的な見解としては、「 あんまり意味は無い 」 と思います。燃料電池車は言ってみれば発電装置が燃料電池なだけの電気自動車な訳ですよ。何故、車載するにはいろんな問題がある燃料電池を無理やり自動車に搭載しないといけないのか謎です。

    燃料電池自体を否定している訳ではありません。とてもエネルギー変換効率がいいわけです。前々から言っているように、燃料電池は定置型で普及を図り、これによって発電された電気を、電気自動車に使えば良い訳ですよ。

    日本には既に燃料電池を動かす水素の元になるガスを送り込むインフラが整っています。都市ガスやプロパンガスの事ですね。これが使えない地域はほぼ0と言っていいでしょう。

    太陽光発電がかなり話題ですが、これの最大の問題は発電効率が悪い事と、安定性にかける事(曇ってたり雨の日はほとんど発電できない)。これをメインには出来ない訳ですよ。ですから、定置型燃料電池を各家庭、ガソリンスタンドなどに配置して、都市ガスで発電するのが今のところベストだと思うわけです。

    「 電力会社が発電しているのに、そんなの不要なんじゃないの? 」と思われるかもしれませんが、送電ロスが大きいんですね。しかも、廃熱の有効利用がなされていません。エネルギー変換効率は、家庭に届く頃には20%くらいらしいです。燃料電池は80%前後です。

    あと、最近コンピューター業界で話題もちきりの 「 クラウド化 」。結局、分散された資源を、必要になった時にネットワークを介して有効利用するって言う事ですよね。電源もこの考え方を推進した方がいいんじゃないでしょうかね?

    海外では、発電する会社と送電する会社は別に経営されているケースが目立ちます。アメリカ然り、中国然り。日本もそういう風に動くのがベストかと。電力会社は、分散配置された電源を効率よく使う配電システムを管理する立場に特化するんです。

    まあ、なかなかこの動きは鈍いでしょうね。既得権益者にとっては最悪のシナリオですからね。

    とにかく、東京ガスや大阪ガスが本気でこの問題に取り組んでいかないと、電力会社のオール電化住宅攻勢で、家庭のガス需要を奪われている状況を打破できません。死活問題ですからね。

    過去記事に燃料電池に関する説明が書かれています
    ので、お読みくださいね。


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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:電気自動車 東京ガス 燃料電池 エネルギー

    金相場について  (2008/11/28)

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    私が良く見ているサイト 「 田中宇の国際ニュース解説 」に以前書いてあった、「 操作される金相場 」にも在るように、金先物市場の動きが結構怪しいらしいんですわ。

    最近のニュースで、
    COLUMN-〔インサイト〕金市場で目立つ個人の買い、始まったドル信認の揺らぎ=Mストラテジィ 亀井氏

    っちゅうのを見て、現物の金(金貨)が相当買われているらしいので、金先物価格が高騰していない事が不思議に思えるわけです。

    ただですね、今までの相場の上昇原因の一つが過剰流動性であったわけで、あらゆる相場が行き過ぎていた、なんで、現物の金に買いが集まっても、過剰流動性の巻き戻しの影響を上回る事はない。そんな感じなんでしょうかね。

    :金価格チャート
    GOLD_weekly_2008_11.png

    こんな感じです。
    でもちょっと、ここ数ヶ月の動きは上昇傾向とちゃいますか?

    :原油価格チャート
    oil_weekly2_2008_11.png

    原油価格のチャートはこんな感じですから、金相場は相対的に強いと思いますな。

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    テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:商品先物 データ 原油価格

    ガソリン小売価格と原油国際価格の関係  (2008/10/24)

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    いや~、最近原油先物価格が暴落してますね。

    一時147ドルとかになってましたが、今日現在63ドル台にまで下落してます。でもなんか、ガソリンスタンドでの小売価格が最近の下落相場の割には下がってないですよね。この辺を見てみたいと思います。

    ■ 過去の値上がり分が転嫁できていなかっただけか?


    :国内ガソリン小売価格と国際原油先物価格との比較チャート
    gas_jp_kokusai.jpg

    上記データは、国内ガソリン価格は、四半期ごとの国内平均価格から揮発油税53.8円を差し引いた物、国際原油価格は ICE Brent Crude Oil 、左記価格を1999年6月の価格を100として指数化したもんです。

    これを見ると一目瞭然で、原油先物相場の変動をガソリン価格に素早くは転嫁できていないんですね。まあ、原油の輸入に関しては、企業でヘッジングや、長期契約によるある程度の価格安定化が行われていると思いますけど、まあ、恐らく販売量の低迷を予測して企業側で原料価格の値上がり分を負担していたという側面が強そうです。

    そして、さらに原油は輸入物資でっから、為替相場も見逃せません。

    :1999~2008年の間のドル・円の為替相場
    Jp_Us_1999_2008.png

    1999年初頭が1ドル120円前後、円安方向は132円付近、円高方向では100円付近を行ったり来たりでっから、為替に関しては平均すればそんなに日本にとって不利な状況ではなかったようです。

    まあ、上記データから分かる事は、企業が原材料を仕入れて販売するに当たって、その値上がり分を小売価格にダイレクトに反映させる事が難しいと言う事でしょうか。

    ■ 急激な市場の動きに耐えられる会社だけが生き残った


    まあたしかに、近年、ガソリンスタンドが急激に減りましたし、セルフ給油のスタンドが増えた事実から察しても、ガソリンを扱う企業は経営的においしくなかったんでしょうな。

    そんでもって、最近急激に原油先物価格が下落しだした割りに小売価格が下がっていないのは、今まで企業側で負担していた分を取り返す為に、値下げ率を調整してるんでしょう。

    まあ、長期的に見れば、価格は結局、平準化されていくんですな。ですんで、商品相場を気にしすぎてもしょうがない。ただし、こういった急激な動きに耐えられるだけの経営資源を持ち合わせた企業でないと、損失を取り返す段階が再び訪れる前に市場からの退出を迫られてしまう。

    ですんで、あらゆる業種に関して言える事ですが、

    :短期的な市場の混乱に対して余裕を持って持ちこたえられる資本を持っていること

    これはとっても大事な事だって事が改めて確認できた次第です。
    この事実は企業に関してだけではなくて、個人の事柄に対しても大いに当てはまりますよね。

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    商品先物市場の10年間の価格推移  (2008/10/11)

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    最近の世界的暴落で、商品先物市場にも嵐が吹き荒れてますな。
    ですけどね、はっきり言ってまだまだ高値圏であることに間違いは無いですよ。

    まあ、一回、商品先物市場に上場されている各種商品の長期チャートを確認してみましょ。

    :原油 (ICE Brent Crude Oil (CBX8))
    oil_10y.gif

    :金 (Gold (GCZ8))
    gold_10y.gif

    :銅 (High Grade Copper (HGZ8))
    copper_10y.gif

    :とうもろこし (Corn (E) (ZCZ8))
    corn_10y.gif

    いや~、どれもこれもここ数年で一気に上昇、そして下降。過剰流動性相場ってやつですね。まだまだ、10年前と比べるといずれの商品も高すぎます。これでは、価格が下落して当然って感じですわ。

    これらのチャートは、barchart.com からの転載です。当サイトでは各種商品先物価格の長期チャートが見れますよ。

    直近の価格は、Future sourceの方が見やすいので、一回見てみてください。

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    東京ガス(9531) H20年度決算を見て  (2008/04/27)

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    ■ 純資産(株主資本)が減少

    今回の東京ガスの決算で、H14年度から増加させていた純資産を減らす結果となりました。前期に比べて約3%の減少です。ROEも5.5%と過去数年の最低レベルに達しています。

    純資産の減少に関して、主な原因は、
    1:純利益が予想を下回った。(マイナス 230億円)
    2:保有有価証券評価額の低下。(マイナス 177億円)
    3:自己株式の消却による利益剰余金の減少。(マイナス 340億円)


    ただし、自己株式の消却に伴い発行済み株式数が減少しているため、BPSに関しては、
    19年度の BPS 286円が、今回の20年度 BPS 284円へと、0.7%の減少に留まっています。いずれにしても、株主資本が減少したことには変わりありません。

    ■ ガス会社の展望

    以前の記事東京ガス 電力会社のオール電化住宅攻勢にたじたじでもご紹介しましたように、
    1:日本の人口が減少している事によるガス需要の減少
    2:電力会社のオール電化攻勢によってガス需要が奪われている
    3:都市ガスの原料であるLNG(天然ガス)の国際価格が高騰している

    以上3点が、今後のガス会社の将来に暗雲を立ち込めさせています。

    ■ そもそも、私がガス会社を投資先に選んだ理由は?

    それは各家庭へのガス供給インフラを持っているのは、ガス会社だけだ、という点です。この特殊性を活かす機会がいずれ訪れるという期待感からですね。その機会とは、コジェネレーションシステムの普及の事です。

    ただ、予想に過ぎませんので、これだけで投資したわけではありません。あくまでも、過去のPBRやROEの推移を見て、安定している事を確認した上での投資判断と、上記の将来的なガスインフラの更なる活用を期待してと言う投資判断に基づいています。

    ■ 弱気な投資家心理を誘いやすい状況にある

    なので、PBR水準は低い水準を当分維持しそうです。PBR 1.2~1.4での買い付けであれば、銀行預金よりはだいぶましだと思いますよ。配当金が株価に対して約2%はありますからね。
    ただ一般的に言えば、日本国内の内需系企業への投資は控えた方がいいと思います。私個人的に、東京ガス(その他ガス会社、大阪ガスなど)の新たな展開に期待していると言う事ですね。

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    東京ガス 電力会社のオール電化住宅攻勢にたじたじ  (2008/02/06)

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    オール電化、256万世帯に増 普及率5%超 ガスとの顧客争奪戦激化 によりますと、

    2007年度の一般家庭のオール電化導入が

    前年比26%増の256万世帯
    国内全世帯に占めるオール電化住宅比率が5%を超えた


    そうです。

    ■ ガス会社にとって電力会社によるオール電化住宅攻勢が脅威に

    導入の動機として考えられるのは、

    :火を使わない安全性
    :ガス併設の住宅に比べ割安な料金体系(夜間電気料金が異様に安いため)
    :地方圏は、都市ガス網の整備状況が悪い為、割高なプロパンガスを使用していた
    :高齢化に伴う安全に対する意識の高まり
    :家で本格的な料理をしない家庭が増えたため、ガスコンロの必要性が低下


    ガス会社にとって、オール電化住宅はかなりの脅威です。地方では、完全にやられています。巻き返す事は困難でしょう。ただ、地方の人口は急激に減少しているため、都市ガス網が整備された大都市圏でこれからどれだけ奮闘するかにかかっています。

    そもそもガス会社の主力商品である都市ガスの原料である天然ガスは、電力会社でも大量に消費しています。ようは、一極集中型の発電に使用するか、コジェネレーションによって分散型で使用するかの違いな訳です。


    ■ 日本のエネルギー需要はこれから激減する事が予想されている


    あと、電力・ガスのどちらにしても、日本国内におけるエネルギー総需要はこれから大きな伸びが見込めないどころか、減少すると予測されます。日本では人口減少が既に始まっていますからね。日本の電力会社もガス会社もお互い厳しい時代に直面している訳です。

    ■ 最終的には再生可能エネルギーの時代が来る


    あと、最終的な理想のエネルギー源は、リニューアブル(再生可能)エネルギーです。太陽光、風力などの自然エネルギーを効率よく利用する技術開発に世界中が取り組んでいます。化石燃料を使用する時代はいずれ終わるはずです。このシステムをいち早く開発することで全ての問題が解決する事になると思います。

    日本は、この先電力・ガスともに大きな需要の伸びが期待できないだけに、電力会社・ガス会社が激しい競争を繰り広げる事でしょう。ただ、エネルギー源を輸入に頼りきっている日本にとって理想のエネルギー源は、リニューアブルエネルギーです。この分野で大きくイニシアティブを取ってくる企業がそろそろ現れてもいいように思います。

    ■ 投資先としての電力・ガス会社

    上記理由から日本国内の電力・ガス会社は大きな成長を見込めません。以前発表した、東京ガスのPBR水準も見直す必要があるでしょう。過去の推移よりも低目を想定した方が無難です。

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    東京ガス PBR1.48 買い付けレベル2に到達中  (2008/01/22)

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    東京ガス:9531がPBR1.48(2008-1-22現在¥460)の水準に到達しました。これは、2002年以来の出来事です。
    以前の記事トヨタと東京ガスのPBRで過去の東京ガスのPBRの推移が確認できます。
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    ニューエネルギー関係 太陽エネルギー ニュース  (2008/01/17)

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    Wired Vision で面白いニュースを見つけましたので紹介します。

    「宇宙で太陽発電、衛星からビームで送る」実験、パラオが関心
    太陽光利用で、CO2から液体燃料を作る

    今すぐに実用・商業化される訳ではありませんが、面白いですね。
    特に宇宙太陽発電は、個人的にも有り得る話だと思ってます。早期に実現されるといいですね。太陽エネルギーは無限で全ての源ですから。

    私達が食べている食べ物も全て太陽エネルギーが源です。植物が光合成により太陽エネルギーを細胞の中へ取り込み、草食動物がその植物を取り込み、さらに肉食動物が草食動物の肉体から太陽エネルギーを取り込む。自然界の複雑な生態系は最終的に太陽エネルギーを取り込む仕組みです。

    エネルギー問題が最終的に行き着く先は、やはり太陽エネルギーでしょう。
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    東京ガス:9531 買い付けレベルに株価が到達  (2008/01/12)

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    東京ガス:9531の株価(2008-1-11現在)が買い付けレベル1に到達しています。
    大阪ガスも同レベルに到達していますね。このレベルですと通常の複利効果・年利回り7~8%を期待できます。

    東京ガスは、以前の記事燃料電池でも説明していますように、将来的に大化けする可能性も有ります。

    大化けしないまでも、長期投資用として十分な安定性を誇っていますのであなたのポートフォリオにも追加してみてはいかがでしょうか?

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    家庭用燃料電池コジェネレーションシステム  (2008/01/09)

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    自動車用燃料電池の話題がやはり目立ちますが、普及台数で見た本命は家庭用のコジェネレーションシステムです。
    私個人的には都市ガス改質型燃料電池を有力視しています。インフラが既に整備されているからです。注目企業としては東京ガス:9531、大阪ガス:9532。企業収益へのインパクトは、システム開発企業よりもその燃料源を供給する企業(ガス会社)にあると思います。

    Googleでキーワード 「 燃料電池 」 で検索した結果、2位と3位にガス関係のHP、5位に新日石のHPが検出されています(2008-01-09現在)。

    ■ 主な家庭用燃料電池システム開発企業

    :松下電器産業(ガス改質)
    :荏原製作所(ガス・LPG改質)
    :東芝燃料電池システム(LPG改質)

    ■ 燃料電池関連ニュース

    日本経済新聞 - 2007-04-20
    石油元売りなど14社は2007年度の家庭用燃料電池の実証事業を前年度に比べ2割多い930台で実施する。助成金を交付する新エネルギー財団が20日に助成先を発表した。新日本石油が前年度より95台、東京ガスが50台増やし、両社合計で実証台数の3分の2を占めた。燃料別では都市ガスが東ガスなど6社で355台。液化石油ガス(LPG)は新日石、出光興産など9社で424台。灯油は新日石とコスモ石油の2社が151台。

    日本経済新聞 - 2007-11-27
    松下電器産業は、都市ガスなどから発電する家庭用燃料電池の量産工場を滋賀県に建設する。来年度に稼働し2010年度にも年産1万台体制にする。荏原や東芝も一斉に量産に入る。

    FUEL Cell -
    太陽電池の設置台数は、06年度末で30万台超。年間6万2千台の販売実績だそうです。家庭用燃料電池は、量産体制に乗り出すことで、2015年をめどに太陽電池と同じ50万円程度まで引き下げ普及を見込んでいます。太陽電池と燃料電池は、競うことになるのかな。将来、太陽電池と燃料電池は、家庭で発電するときの両輪になると思うよ。

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      燃料電池 Prat 2  (2007/12/18)

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      燃料電池に関しては、私は2000年ごろから興味を持っていました。

      当時の注目企業



      :バラード社(カナダ。スタックの開発)
      :メタネックス社(カナダ。メタノール製造)
      :プラグ・パワー社(アメリカ)
      :東京ガス
      :大阪ガス
      :三菱商事(ガス田の開発)
      :トヨタ
      :ホンダ
      :ダイムラー(NECAR)


      等が挙げられます。

      今現在の世界的な開発競争でどこが有利な立場にあるのかは調べていません。

      燃料電池に関する主なセクター



      :スタック(燃料電池の主要基部)開発
      バッテリー開発(燃料電池で生み出した電気の保存)
      :燃料開発(水素。改質系燃料:メタノール、エタノール等)
      :ガス田の開発(メタンハイドレードを含む)
      :インフラ(水素ステーション、改質系燃料の供給)


      が挙げられると思います。

      上記セクターで一番の難関はバッテリーらしく、この開発で先行すれば主導権を完全に握れるらしいです。
      自動車用電池:経済産業省のファイルに今後の展望が記載されています。

      燃料電池の注目利用分野



      :自動車用
      コジェネレーション


      です。

      自動車用としては、車載型が注目されていますが、私としては、大容量で急速充電可能なバッテリーさえ開発されれば、燃料電池自体を車載にする必要は無いと考えています。
      何故なら、東京ガスの記事でも紹介したように、もう一方の注目分野のコジェネシステムは、燃料の供給インフラが整っていますので、今すぐにでも普及させられるはずです。これを使えば自動車用の電気スタンドの構築は既存のスタンドを使うか、家庭用のシステムで発電した電気を充電すれば済みますので車載にする必要がありません。

      車載にしなければ安全性もかなり増します。車載にすると燃料(水素等)を高圧ボンベで搭載しなければならず、事故が起きたとき危険です。車載にしなければ、事故が起きても火災に発展する可能性がほぼ0になり、今現在のガソリン自動車よりも安全性が画期的に増します。

      トヨタが以前発表していた家庭用電源から充電できるタイプの自動車を開発している理由はこの辺にも有るのでしょう。利用者にとってもとても便利ですしね。このシステムを基本に、郊外でも充電できるようにある程度の郊外型充電ステーションを設置すればインフラの大規模な新規開発は不要だと思います。

      上記構想から、燃料は天然ガスを使いコジェネシステムで発電。天然ガスは石油よりも可採年数が大幅に長く、メタンハイドレードという新たな資源も見込め、特に日本にとっては日本近海にそれが多数確認されている事から将来のエネルギー問題の解決に繋がるかもしれません。さらに、ロシアのサハリンでのガス田の開発が進んでいる事からも、中東に依存しきったエネルギー政策を見直すには大きな働きをする事でしょう。ただ、ロシアの政治体制が独裁に近いので問題もありそうです。

      日本の燃料電池関係の注目企業



      :トヨタ
      :東京ガス、大阪ガス
      :三菱商事


      これら企業がタッグを組んで、一気に現実味を帯びさせてくれるのを願っています。
      本気になれば近い将来可能だと思います。

      ただし、上記企業全ての株価(業績)が、燃料電池の一般普及によって上昇する事は無いと思います。東京ガスはガス需要の増加、コジェネシステムの販売によって恩恵を受けると思いますが、トヨタはガソリンエンジン車が燃料電池車もしくは電気自動車にシフトするだけですし、三菱商事に関しても石油関係が天然ガスに売り上げがシフトするだけでしょう。

      燃料電池というテーマによって、大きくクローズアップされる新興企業は沢山有りますが、いったいどこがそのデファクトスタンダードを握るのかは未知数です。
      競争が激しい世界でありますし、既存のシステムの売り上げがシフトするだけでは、業績に影響しません。
      あくまでも新規の売り上げをたたき出す企業だけが、その恩恵を受ける事だと思います。
      そして、それらを素人の私が予測する事は不可能です。

      ガス会社が一番面白い


      私的には、ガス会社が、新規需要の恩恵を受けられる可能性が高い業種だと今のところ思っています。そう一筋縄ではいかないとは思いますが、もともとディフェンシブ銘柄の代表格なので、リスクが低く安定した利益を期待できるので、さらに燃料電池・コジェネレーションの恩恵を受けられる可能性が有ると言う事で、これからも保有したいと思います。



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      東京ガス(瓦斯) 9531  (2007/12/14)

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      前回の燃料電池の書き込みの関連で分析してみたいと思います。

      過去のPER/PBR


         PER  PBR
      H20 22.9  1.78
      H19 16.03  2.00
      H18 21.85  1.86
      H17 13.81  1.79
      H16 23.58  1.76
      H15 17.38  1.77
      H14 18.26  1.68

      ディフェンシブ銘柄と呼ばれるゆえんでしょうか。恐ろしいほど、PBRが安定した推移を見せていますね。そして、PERも1年ごとに高い年と低い年が交互にきています。
      理由はまだ調べていませんが、何か特殊要因がありそうです。

      経営を左右する要因の一つに原料の天然ガス価格の高騰が上げられます。

      天然ガスの価格推移
      天然ガス価格


      10年前と比べて約2.6倍になっています。これだけ上がれば収益がもっと鈍ってもおかしくないと思うのですが、大口の取引のため超長期契約で仕入れを行い、少しずつ小売価格に転嫁できるのでしょう。

      こういった背景から超安定経営であり、PBRの水準1.7前後、純資産成長率6~8%を確保すると想定した場合、複利で6%の収益は確保できそうです。さらに配当金が1.5%前後ありますので、これも合わせれば7.5%前後となります。年率7.5%の収益が確保でき、経営も安定していますのでかなりローリスクな投資対象だと思います。

      本題はここからです。


      燃料電池の書き込みでも紹介しましたコジェネレーションシステム。これは、発電とそれによって生じた熱を利用する事でエネルギー効率を高める事、環境問題への配慮と言った点で一時注目されました。2000年あたりでは、よくニュースで報道されていましたが最近はあまり目にしませんね。

      電力会社による大型発電所による発電で発生した廃熱は、ほとんどが活かされる事なく自然界に排出されています。実はこの廃熱が地球温暖化の根本原因ではないのか?という研究結果も報告されているほどなんですね。さらに送電線による送電は大きなロスを発生させていますし、高圧電線による人体への悪影響と言う問題も有ります。

      さらに、国の安全保障問題にも関わってきます。今、日本の電力の30~40%は原子力発電によって賄われています。ご存知なように、原子力発電には核廃棄物の問題がありますし、メルトダウン(チェルノブイリを思い出してください)の問題も否定できません。
      さらに、原子力発電に限らず大型発電所のシステムは、その1箇所を戦争などの発生により破壊された場合、壊滅的なダメージをこうむります。
      もちろん、ガスタンクを破壊される可能性もありますが、原子力発電所を破壊されるよりはましです。

      こういった問題を解決するためにも、コジェネレーションシステム・分散型発電システムが注目された訳です。

      その最大の担い手はガス会社


      このシステムをもっとも大規模・効率的に構築できる企業はガス会社です。
      発電の燃料には様ざまなものがありますが、既に各地に供給体制が整えられているものが都市ガスです。インフラが既に整備されています。

      しかしながら、東京ガスのHP上にあるエコウィルを見てみると、まだまだ本格普及には至りそうもありません。機器自体の発電能力が1KW級(一般家庭の1件あたりの電力消費量は約3KW)であり、機器自体の価格が高い(約¥900,000)。補助制度もありますがこれを使用しても¥600,000~750,000の初期投資が発生します。そして、このシステムを利用した場合の年間の光熱費の削減量が¥30,000ですので、初期投資を回収するのに20年もかかってしまいます。これでは、一般家庭がこのシステムを導入する動機としてはかなり弱いものとなってしまいます。

      東京ガスの既設台数も現時点で約1,800件にとどまり、2008年度の目標普及台数も約5,000件です。まだまだ本気になっていないと言う事ですね。これには色々な問題があると思います。

      :政治的な問題。電力会社との兼ね合いですね。国は原子力政策を止めようとしていませんから。
      :電力会社の反発。電力会社関係の人にとっては死活問題です。
      :一般家庭のガスのイメージ。どうしても危険性を連想しがちです。


      ただ、既に述べたようなメリットが有りますので、いつ本格的に普及させる体勢が掲げられてもおかしくありません。私個人的な考えでは今すぐにでも実行に移すべきだと思います。

      ディフェンシブ銘柄でありながら、更なる飛躍


      もし、このシステムが本格的に普及すればガス会社の社会的存在価値が大幅に増加し、当然売り上げアップ、利益アップとなるはずです。コジェネレーションシステムの機器売り上げ、管理費の発生、ガス販売量の大幅アップが確実に見込めますからね。

      このような状況を考慮した場合、ディフェンシブ銘柄で複利7.5%前後という現状の期待値が将来大幅にアップする可能性が見込まれます。複利で10%以上、15%くらいは期待できる可能性があります。しかも、かなりのローリスクで。

      コジェネレーション関係の解説サイトリンク
      環境goo
      ウィキペディア
      市民のための環境学ガイド

      電力会社のオール電化住宅が好調


      しかし、ガス会社の本格的コジェネ攻勢を前に、電力会社のオール電化住宅というパッケージが売れています。
      富士経済、こちらのレポートによるとかなりの勢いでその動きが進展しているようです。
      ただ、その電力の源が原子力発電である限り、今現在のシステムにはさまざまな問題があると私個人的には考えています。
      ガス会社としては、早期にコジェネシステムの次期主力製品である燃料電池型の普及タイプを開発して電力会社のオール電化攻勢に立ち向かう必要があるでしょう。


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      テーマ:株式投資 - ジャンル:株式・投資・マネー -タグ:東京ガス 燃料電池 エネルギー

      燃料電池  (2007/12/13)

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      燃料電池は皆さんも一度は耳にされた事だと思います。
      最近はあまりニュースになりませんが、2000年ごろは頻繁に新聞紙面を飾っていましたね。

      特に自動車関連で燃料電池の話題は登場しますよね。

      ダイムラー社のNECARシリーズが有名です。
      カナダの燃料電池開発大手のバラード燃料電池スタックを搭載しています。ホンダもかつてはバラード社製スタックを採用していましたが時代は流れ今は違うものを搭載しているようです。しかし、燃料電池自体が脚光を浴びた時の主役はバラード社だった訳です。

      もともと燃料電池は古くから実用化されており、船舶やスペースシャトルなどに搭載されています。ですが、大型であるため用途が制限されていたんですね。それが、バラードによって画期的な高分子型燃料電池が開発された事で一気に自動車用の分野が開拓されるようになった訳です。

      自動車用以外では、コジェネレーション分野が注目されました。
      分散型発電システムの事です。今現在は、大型の発電所で作られた電気を送電線によって各地に送るシステムが普通です。それに対して、コジェネレーションシステムは電気の使用箇所で独自に発電すると言う発想です。大型の工場などではすでに実用化されておりますが、その主役はだいたいガスタービンエンジン型のコジェネシステムです。一時マイクロガスタービンが話題になっていましたが、今はどうなっているかは知りません。

      燃料電池型コジェネレーションシステム


      燃料電池分野で私が注目したのは後者の方で、特にその装置の開発より、装置を動かすエネルギーに注目しました。
      燃料電池は水素と酸素の化学反応で電気を生み出す訳ですが、水素自体の供給インフラの確立が問題になっており、もう一つの方法、改質装置によって既存の燃料から水素を取り出す方法が現実的です。
      燃料と言うのは、全て炭化水素、石油も石炭も天然ガスもそうです。炭素と水素が結びついたものが燃料なんですね。エネルギーの源は水素と酸素であって、その一方の水素をうまいこと保存する仕事を炭素が受け持っている訳です。

      そして、その燃料で各地に今すぐ供給可能な物はというと、都市ガスです。ガス管によって日本全国に供給可能な体勢が出来上がっています。安全面でもある程度のものは確保されていますので、追加投資の必要がありません。
      仮に、各家庭にガス改質型の燃料電池型コジェネシステムが普及した場合、一番儲かる会社は?と考えると、当然ガス会社となりますよね。実際、システムの開発もガス会社が行っています。

      ですので、ディフェンシブ銘柄で有名な大阪ガス、東京ガスは、近い将来大化けする可能性があるかな~と個人的には考えています。

      東京ガスの記事内でも燃料電池に関しての考察を掲載していますので見てみてください。




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